厚生労働省が示す身体拘束廃止義務化後に問われる実効性- 貸与事業者が今すぐ強化すべきPDCAと多職種連携 -


作業療法士として現場での実践を積みながら二級建築士を取得し、利用者の生活環境や福祉用具の適切な活用について深い知見を持ち、厚生労働省「福祉用具サービスの適切なPDCAの実現に向けた調査研究事業」委員としてなど、福祉用具の適正利用推進に幅広くご活躍の株式会社 斬新社 代表取締役・提案家 久保田好正 氏をお招きし、解説いただきます。

開催日時2025.11.19(水)15:00〜16:30(配信開始14:30〜)
配信方法ウェビナー形式(YouTube配信)

講師

Exif_JPEG_PICTURE株式会社 斬新社 代表取締役・提案家久保田 好正 氏 「高齢社会を面白くするデザイン会」として、介護現場の課題を多角的な視点から解決に導く専門家。作業療法士として現場での実践を積みながら二級建築士を取得し、利用者の生活環境や福祉用具の適切な活用について深い知見を持つ。厚生労働省「福祉用具サービスの適切なPDCAの実現に向けた調査研究事業」委員として、福祉用具の適正利用推進にも携わる。作業療法士と建築士、両方の専門性を活かした実践的なアプローチで、身体拘束に頼らない安全なケア環境の構築を提案します。

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